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省エネの取り組み

エネルギーの使用の合理化とエネルギー管理

環境改善イメージ

東日本大震災後、日本は電力需給の逼迫に直面しました。従来からのコストや環境に重点を置いたエネルギーの使用の合理化に加え、電力需給バランスを意識したエネルギー管理が求められています。弊社では「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」(省エネ法)に基づいて、エネルギー使用の合理化を図るための取り組みを行っています。

主な取り組み内容

管理体制の整備

取締役から選任したエネルギー管理統括者と、事業部長および製造部長を委員とした省エネ会議を年1回実施しています。省エネ会議では1年間の実績を報告・評価し、どういった要因でどのように達成できたのか(できなかったのか)を評価して中長期計画を作成しています。

管理体制・組織図

取組方針の作成

弊社では、エネルギー消費原単位と電気需要平準化評価原単位を毎年1%削減することを目標値に定め、そのために必要な手段及び計画を作成しています。計画は取組方針として事業部方針や社内報に掲載して従業員に周知し、各部署での教育により全従業員で目標達成に向けて取り組んでいます。

エネルギーの使用の合理化や電気の需要の平準化に関する措置

  • 省エネ効果の高い生産設備への更新。
  • 照明を水銀灯からLEDへの更新。
  • 複数の機械で同時に負荷の高い製品の生産を行わないなど電力のピークを管理。